ベストセラーがビジネスの未来を創る

本連載では、ビジネス書評家・土井英司が、毎月のビジネス書ランキングを分析し、現在のベストセラーから未来のビジネストレンドを解説する。

若くして成功したいニーズにどう応えるか

　こんにちは。ビジネス書評家の土井英司です。先日、チャールズ・フィッシュマンさんの『ウォルマートに呑みこまれる世界』（ダイヤモンド社）を読んで、「仕事がなければ何も買えない」という、繊維企業カロライナ・ミルズ社社長のスティーブ・ドビンズ氏の言葉に衝撃を受けました。

著者：渡辺健介 出版社:ダイヤモンド社 価格：1260円（税込） ISBN-13：978-4478000496

　どんなにウォルマートが頑張って低価格化を進めても、低価格化を実現するために雇用が失われてしまっては、結局社会に貧困が生まれてしまう。現在の日本経済にも当てはまるところがあるな、とそのときに思いました。

　9月のランキングは、その『ウォルマートに呑みこまれる世界』がいよいよ日本でも現実のものになってきた、という印象です。企業が正社員を減らし、非正規雇用者（フリーター・派遣社員）に切り替えてきている現在、いくら雇用が改善したといっても、若い人たちの不安はなかなか消えないようです。

著者：佐藤 可士和 出版社:日本経済新聞出版社 価格：1575円（税込） ISBN-13：978-4532165949

　そういった不安から自己啓発ニーズが高まっている様子がランキングにも現れています。今回、堂々のトップに輝いたのは、元マッキンゼーの若手コンサルタント、渡辺健介さんが書いた『世界一やさしい問題解決の授業』。この薄い本一冊でマッキンゼーの問題解決思考をすべて学べるわけではありませんが、最小限の労力で飛躍的に自分を高めたい現在の若者のニーズをとらえ、ベストセラーに輝いています。ほかにも、若くして活躍しているアートディレクター、佐藤可士和さんの創造力の秘密に迫った『佐藤可士和の超整理術』や33歳で資産3億円を作った米国公認会計士、午堂登紀雄さんの『30代で差をつける「人生戦略」ノート』など、若い人のキャリアアップニーズに応えた本が軒並みベストセラーになっています。

若く成功したビジネスパーソンを狙え

　賢明な読者のみなさんは既にお気づきでしょうが、これらのベストセラーに共通するポイントは、著者がいずれも若い、ということです。つまり、読者は若くして成功したいと思っているのです。

　年配の方にしてみれば、何もそんなに急がなくても、といったところでしょうが、人間は将来が保証されていない環境下では、早めに大きなリターンを確定したがる傾向があるのです。外資系の金融会社に勤める人が、40代で早期リタイアするのを目標に働くのも、同じ心理が働いているのだと思います。

　成果主義を軸にし、リストラも辞さない現在の企業の姿勢から考えると、これからの日本は、ますますアメリカ的な社会になっていくはずです。となると、若者たちはますます若くして成功することを望むようになる。であれば、これまでと違って、広告塔とする人間も、年取って成功した円熟の人よりも、若くして成功している人の方がいいということになるのではないでしょうか。

　若くして成功したいビジネスパーソンをターゲットに、どんなビジネスが成り立つのか、また彼らに売る際にどんなアプローチをとればいいのか、ぜひ考えてみてください。

2007年9月　ビジネス書ランキング

	世界一やさしい問題解決の授業
	渡辺健介（ダイヤモンド社）
	働かないで年収5160万円稼ぐ方法
	川島和正（アスコム）
	環境問題はなぜウソがまかり通るのか
	武田邦彦（洋泉社）
	日経業界地図
	日本経済新聞社（日本経済新聞社）
	マネ－はこう動く
	藤巻健史（光文社）
	ワ－キングプア
	日本放送協会（ポプラ社）
	守り抜け個人資産
	副島隆彦（祥伝社）
	鏡の法則
	野口嘉則（総合法令出版）
	佐藤可士和の超整理術
	佐藤可士和（日本経済新聞社）
	大切なことに気づく24の物語
	中山和義（フォレスト出版）
	頭の回転が50倍速くなる脳の作り方
	苫米地英人（フォレスト出版）
	“FX”で月100万円儲ける私の方法
	鳥居万友美（ダイヤモンド社）
	環境問題はなぜウソがまかり通るのか
	武田邦彦（洋泉社）
	コミック鏡の法則
	野口嘉則（総合法令出版）
	30代で差をつける「人生戦略」ノ－ト
	午堂登紀雄（三笠書房）
	人は「暗示」で９割動く！
	すばる舎（内藤誼人）
	生き方
	稲盛和夫（サンマーク出版）
	ドル覇権の崩壊
	副島隆彦（徳間書店）
	なぜ、エグゼクティブはゴルフをするのか？
	パコ・ム－ロ（ゴマブックス）
	できる人の勉強法
	安河内哲也（中経出版）

（日販オープンネットワーク調べによるビジネス書に絞ったランキング。集計期間は2007年9月1日～30日）