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コラム

現役コンサルタントが語る

システム開発の落とし穴

2006年3月15日  文●システムクリエイト代表取締役
田中徹

第4回
自社開発という選択肢(1/2)


今回のポイント

派遣で技術者を集めてシステム開発を行なう場合、(1)ブレーンとなるSEを置くこと、(2)情報の管理を徹底させること、(3)形として見える進捗管理をすることなどが重要になる。また、プロジェクトリーダーとして社内の意見を吸い上げやすい仕組みを作ることや、本番前のテストに十分時間を割くことも大切である。

派遣で技術者を集めて開発する

 システム開発というとシステムインテグレータなどの開発会社に一括発注するというイメージがあるが、外部から派遣社員などの形で短期的に技術者を集め、情報システム部がプロジェクトリーダーとなって開発を行なう形態もある。情報システム部門の担当者が元SEなどでシステム開発の経験があり、また比較的小規模なプロジェクトや社内システムの開発で採られることが多い。

 メリットは開発会社に一括発注するよりも予算を抑えられることだが、当然のことながら情報システム部門に相応の経験や知識が求められるのは言うまでもない。具体的には、スケジュールや技術者を管理する能力、またトラブルに冷静かつ的確に対処できる能力などが求められる。今回は少し趣向を変えて、自分たちで開発するという視点で、派遣で集めた技術者たちを使ってシステム開発をする際の注意点とは何かを考えてみよう。

ブレーン設置から企画・立案まで

 プロジェクトを成功させるために、まず考えたいのは優秀なブレーンを置くことだ。経験豊かなSEはプロジェクトを成功させるために不可欠である。スケジュール、開発方針などさまざまな決定を下すときに相談できるし、SEからたくさんのことを吸収できる。プロジェクト管理の経験が豊富な技術者が望ましく、できればコミュニケーション能力に長けている人がいい。さらに、派遣される技術者から頼られることも多いので、技術力にも優れているならベストだろう。

 プロジェクトリーダーのあなたと、ブレーンであるSEとでまず行なうことはシステムの立案、プロジェクトの企画をまとめることだ。ここでのそれぞれの立場は、あなたは業務のプロであり、ブレーンのSEはITのプロということである。どちらかがそのスキルに欠けているようなら、派遣で集めた技術者でシステム開発を行なうことはやめたほうが賢明だ。

 立案計画をする際には、あなたからどんな業務をシステム化するのかを明確に提示する。システム化するにあたって業務改良点があるなら、箇条書きにするなどして、はっきりと明文化する。現在の業務フローが作成できればベストである。

 システム化する範囲が決まれば、SEはどういう環境で運用するのがいいかを判断し、それを元にデータベースの導入や利用するツールの選択に入る。それぞれの会社には制約などがあったり、さまざまな事情で最適な環境を選べないことも考えられる。それを踏まえた上でブレーンとなるSEは賢明な選択をしなければならない。もしその選択にあなたが納得できないなら、お互いに十分話し合い、意思の疎通を図ることが重要である。

技術者を集める

 開発環境、データベース、開発言語などのツールが決まれば、大まかなスケジュールが作成できる。それに合わせて、どういう技術者がどれくらいの期間、何名くらい必要かの洗い出しを行なっていく。そしていよいよ開発部隊となる技術者の面接となるわけだ。

 面接にはあなたとブレーンのSEがあたることになる。SEからはプログラマ、データベース技術者、ネットワーク技術者など、それぞれに対して技術的な質問や過去のプロジェクトを語ってもらうことにより、そのスキルを判断しようとする。あなたは各個人のコミュニケーションスキルや人間性を見ればいい。一緒にシステムを開発する仲間として、上手くやっていけるかどうかを中心に考えるのである。

 開発者としては、プログラマだけではなく、設計などの上流工程を担当するSEも何人か必要であろう。プログラマの面接とSEの面接で明確に切り分け、面接の前段階の業務経歴書やスキルシート提出の段階からその差を明確にするべきだ。

 私の個人的な意見を言わせてもらえば、プログラマが提出する業務経歴書ならば、過去に行なったプロジェクトの概要や期間、言語、ツール、OSといったものが列挙してあれば十分であるが、SEが同じような業務経歴書を提出してきたら、その段階でコミュニケーションスキル不足と判断せざるを得ない。業務経歴書やスキルシートといったものは、自分を知ってもらう最初の手段であり、SEという立場ならばそれ相応のものが求められると思うからである。プロジェクトの規模やその中での自分のポジション、それぞれのプロジェクトではどういったトラブルがあり、それをどう解決してきたかということまで知りたいのである。経験した業種、得意な分野、習得言語、データベース知識などと合わせて、こうしたセールスポイントは最低限明記されているべきポイントだ。

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