大注目！　東海地域の転職市場
実務経験がある理科系第2新卒にチャンスあり

2005年の中部国際空港(セントレア)の開港や「愛・地球博」の開催以降、東海地域の景気が力強く上昇している。この好景気は製造業を中心に各業種へ波及し、さまざまな企業が正社員の採用を拡大している。こうした状況はIT関連職も例外ではないという。そこで東海地域のIT転職市場の実情を、リクルートTech総研編集長の池目雅紀さんに聞いた。

今回の転職天気予報士： 池目雅紀さん 株式会社リクルート Tech総研 編集長

■好景気と言われる東海地域
特に転職市場が活況なIT関連職と平均年収は？

　東海地域は製造業が多い地域で、特に自動車産業を中心とした部品メーカーやサプライヤーなどが集結しています。これらの企業が牽引役となって、東海地方の好景気が継続しています。そのため生産管理や品質管理、物流管理などのシステム開発案件が目白押しで、システムインテグレータ企業の各社が東海地域の支社の増強や新設、人材確保に追われています。また産業のグローバル化の進んだ昨今では、国内マザー工場と海外工場で同時にシステムを立ち上げることが多々あります。その際に、生産管理や品質管理などのシステムをグローバルでマネジメントできる人材も求められてきています。

　さらに製造業では、組み込みソフトの開発に関するニーズが高まっていますね。昨今の自動車はソフトウェアの固まりと言っても過言ではないほど、膨大な数のシステムが組み込まれています。つまりソフトウェアの良し悪しが、製品の品質やブランドに大きく影響するわけです。そのためノウハウの蓄積を考慮して、これまで外注に頼っていた開発を自社で行なうように切り替えている企業が、エンジニアの大量確保に動いています。組み込みソフト系エンジニアの需要は、今後ますます高まることが予想されますね。

　これら東海地域のエンジニアの平均年収は、関東地域に次いで高い傾向にあります。Tech総研が行なった「ビジネスパーソン1万5000人への給与調査」によると、東海地域のソフトウェア・ネットワーク関連職の平均年収は30代で510万円、40代では680万円となっています。これは私の個人的な感想になりますが、東海地域は東京に比べて通勤時のストレスや物価などの負担が少ないので、とても良好な生活環境と言えると思います。

■需要が高いのはシステムエンジニアや組み込みソフト系エンジニア

　東海地域には製造業が多いことと並んで、グローバルに展開している企業が多いという特徴があります。そのため、他地域に比べてクライアントの要望が高い傾向にあります。業務1つ1つのクオリティはもちろん、コストや納期などもハードルが高いですね。その分ハードな仕事になりますが、それは高レベルな要望に対応できるグローバルな技術力を身につける絶好の機会とも言えます。とはいえ、高レベルなスキルを身につけたいとチャレンジする気持ちがあれば十分やっていけますし、エンジニアとしての市場価値を高める場としては申し分ない環境だと思います。

　先にも触れましたが、製造業の業績拡大が続く東海地域ではシステムエンジニアや組み込みソフト系エンジニアの需要が高く、完全な転職志望者の売り手市場となっています。もはや東海地域内だけでは人材確保が難しい状況ですね。東京の転職市場は、採用決定者の60％以上が東京在住の人で占められています。一方、東海地域では地元在住の採用決定者が占める割合は30～35％に過ぎません。必然的に製造業やシステムインテグレータ各社は東海地域だけでなく東京や大阪などの他地域にも人材を求めなければならず、各社が自社開催による求人セミナーを東京・大阪・九州などで行なっています。

　そうした東海地域で特に求められている人材像は、コミュニケーション能力──中でも「調整能力」がある人ですね。特定の資格取得者というよりも、クライアントのさまざまな要望を調整する能力が重視されます。これに加えて、システムエンジニアは製造業の生産管理や品質管理についての業務知識があれば、採用対象になる可能性はとても高いですね。また、組み込みソフト系エンジニアは経験者だけでなく理系出身の第2新卒──特に機械系・電気電子系の学科を卒業した方や、C言語やC++言語がわかるシステムエンジニアの方が採用対象となってきています。ただし、多くの企業が絶対的な人材不足から今後の成長を見越した人物重視の採用を行なっているので、これらの知識や経験がなくても十分にチャンスはあると思います。

　東海地域におけるIT関連職の転職市場は、グローバル規模の開発案件や最先端のプログラム開発など、世界中に送り出される製品に関われるたくさんのチャンスとフィールドが見出せます。世界を舞台に技術を積み上げ、そして提供していくことに魅力を感じる人は、ぜひチャレンジしてほしいですね。

■取材協力

リクルートTech総研

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